3年以内の早期離職率の平均は？対策とよくある理由について解説

近年、新入社員の早期離職が企業にとって大きな課題となっています。早期離職率が上昇すると、採用・育成コストの増大や職場の士気低下など、企業にとってさまざまなデメリットをもたらすため、早急に対策を講じることが重要です。

本記事では、早期離職率の平均や計算方法を解説するとともに、よくある退職理由や対策についてもまとめています。早期離職率を改善するための具体的な施策についても解説していますので、定着率向上に向けたヒントとして活用してください。

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2025.03.23

早期離職の定義

早期離職とは、採用した社員が短期間で退職することを指します。特に、入社後3年以内の退職が早期離職とみなされることが一般的です。

企業にとって、新入社員の採用や育成には多大なコストがかかるため、早期離職は大きな課題です。また、社員にとっても、短期間での離職はキャリア形成に影響を及ぼす可能性があります。

早期離職は規模や業界問わず、どのような企業でも抱えうる課題です。防止するには退職理由を分析し、適切な対策を講じることが求めれられます。

早期離職率の平均と現状

厚生労働省が発表した『新規学卒就職者の離職状況』では、令和3年3月卒業者における就職後3年以内の離職率は以下のとおりです。

割合として、大学卒の約3割、短大・高校卒の約4割、中学卒においては約5割が早期離職を経験していることがわかります。早期離職率の平均は学歴のほか、業種や企業の規模によっても差がありますが、特に、中小企業のサービス業が高い傾向にあります。

こうした状況を踏まえ、企業は採用時のミスマッチを減らし、定着率を高める施策を検討する必要があるでしょう。

早期離職率の計算方法

企業が早期離職率を計算する場合、以下の計算式を用いることができます。

就職後3年以内の離職率は、特に企業の働きやすさを判断する指標として重要です。一般的には3割以下であれば”働きやすい企業”であると言われていますので、3割を上回っている場合は原因を調査して、対策を講じる必要があるかもしれません。

若者の早期離職で多い退職理由

早期離職を対策するには、まず原因となる退職理由を把握しておくことが大切です。社員にとってもデメリットとなり得る早期離職がなぜ増えるのか、よくある理由について見ていきましょう。

入社前のイメージと現実のギャップ

若者の早期離職の大きな理由の一つが、入社前に抱いていた職場や仕事内容のイメージと、実際の業務内容のギャップです。

求人情報では魅力的な側面が強調されることが多いため、入社後に「思っていた仕事と違う」と感じるケースが少なくありません。例えば、「企画職を希望していたが、実際はほとんどが事務作業だった」や、「自由な社風だと思っていたが、厳格なルールが多かった」など、期待とのズレが早期離職につながります。

上司や同僚と良好な人間関係を築けなかった

職場での人間関係は、仕事のモチベーションに大きく影響します。特に新入社員や若手にとっては、同僚と信頼関係を築けるかどうかが、働き続けるうえでの重要な要素です。

しかし、上司との意思疎通が難しかったり、職場の雰囲気が合わなかったりすると精神的な負担が増し、早期離職につながることがあります。「上司が厳しくて相談しにくい」「職場の雰囲気が閉鎖的でなじめなかった」などの理由で退職を決断するケースも少なくありません。

給与や福利厚生への不満

給与や福利厚生も働き続ける上での大きな要素です。特に、入社後に「思ったよりも給料が低い」「残業代が支給されない」「ボーナスが期待より少なかった」といった不満が生じると、早期離職を考えるきっかけになります。

また、福利厚生が充実していないことも、離職の一因になります。例えば、有給休暇が取得しにくい、住宅手当や交通費補助が不十分、育児・介護支援が整っていないなどの問題が挙げられるでしょう。

ワークライフバランスが整わなかった

近年、ワークライフバランスを重視する若者が増えています。しかし、実際に入社してみると長時間労働が常態化していたり、休日出勤が多かったりする場合、早期離職率が上昇してしまうものです。

「残業が多く、プライベートの時間が確保できない」「休日でも仕事の連絡がくる」「有給休暇が取りにくい」といった状況では、仕事と私生活のバランスが崩れ、心身ともに疲弊してしまいます。

企業の将来性に不安を抱えていた

企業の経営状況や業界の将来性に対する不安も、若者の早期離職の大きな要因の一つです。入社後に「業績が悪化している」「事業の成長が見込めない」「将来的に倒産のリスクがある」と感じると、早めに転職を決断する人も少なくありません。

特に、新規事業が伸び悩んでいる企業や、業界全体が衰退傾向にある場合、若手社員がキャリアの安定性を求めて転職を検討することが増えます。

部下が辞めていく上司の行動とは？若手の退職でショックを受けないための対策

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2025.02.26

早期離職が企業に与える影響

早期離職は企業にとって様々なデメリットをもたらす組織課題です。もしも対策を講じずに放置してしまうと、以下のような影響を及ぼす可能性が懸念されます。

採用や育成にかかるコストが増える

早期離職が増えると、企業の採用・育成コストが大きく膨らみます。

新入社員を採用するには、求人広告費や採用イベントの開催費、人事担当者の労力など多くのコストがかかるものです。しかし、採用した社員が短期間で辞めてしまうと、それらの投資が無駄になってしまいます。

また、新入社員には研修やOJTを通じて業務を覚えてもらう必要がありますが、早期離職されると育成にかけた時間や労力も失われます。その結果、企業は再び採用活動を行わなければならず、コストの負担が増加してしまうでしょう。

職場の士気や生産性が低下する

早期離職が相次ぐと、残った社員の士気や職場の生産性にも悪影響を及ぼします。特に、同じ時期に入社した同期が次々と辞めていくと、不安や不満を感じる社員が増え、連鎖退職につながる可能性も懸念されます。

また、離職者の穴を埋めるために、残った社員に業務負担のしわ寄せが発生することも問題です。本来の仕事に加えて、新たに入社した社員のフォローや引き継ぎ業務が発生し、結果的に業務効率が悪化するケースもあります。

企業のイメージダウンにつながる

早期離職率が高い企業は、求職者から「働きにくい職場ではないか」といったネガティブな印象を持たれやすくなります。特に、近年は口コミサイトやSNSなどで企業の評判が拡散されるため、採用活動にも影響を及ぼすため要注意です。

さらに、社内の定着率が低いと、「社風が合わない」「キャリアアップが望めない」といったマイナスイメージが定着し、優秀な人材の応募が減る可能性もあります。その結果、採用の難易度が上がり、さらなる人手不足を招く悪循環に陥るリスクもあるでしょう。

早期離職の対策は？離職率改善に有効な施策例

早期離職率を改善したいと思うものの、何から着手するべきか迷ってしまう方も多いでしょう。離職率改善に有効な代表的な対策をご紹介しますので、ぜひ離職防止にお役立てください。

社員の声を収集して施策を講じる

早期離職を防ぐには、社員の意見や不満を適切に把握し、それに基づいた改善策を講じることが重要です。定期的なアンケートや面談を実施することで、職場環境の課題や離職につながる要因を明確にできます。

特に、退職者の声には組織改善のヒントが詰まっているため、退職者面談（イグジットインタビュー）の実施が有効だと考えられます。また、匿名で意見を集める仕組みを導入することで、率直なフィードバックを得やすくなるでしょう。

社員の声を経営層や人事がしっかり受け止め、職場改善に活かすことで、定着率向上につながります。

採用時のミスマッチを防ぐ

採用時に求職者と企業のミスマッチが生じると、入社後に「思っていた仕事と違う」と感じ、早期離職につながる可能性が高くなります。そのため、採用段階で業務内容や職場環境を正しく伝えることが重要です。

具体的には、会社説明会や面接の際に業務のリアルな側面を伝えたり、社員との座談会を設けたりすることで、求職者が実際の職場をイメージしやすくなります。また、インターンシップや職場見学の機会を増やすことも有効です。

採用活動において透明性を高め、入社後のギャップを最小限にすることで、離職率の低下が期待できます。

入社後の研修・サポート体制を充実させる

新入社員が職場になじみ、スムーズに業務に取り組めるよう、研修やサポート体制を整えることも離職防止に有効です。特に、入社直後の3〜6ヶ月の間は不安を抱えやすい時期のため、適切なフォローが必要になります。

たとえば、新入社員向けの研修プログラムを充実させるだけでなく、メンター制度を導入し、先輩社員が業務や職場の悩みをサポートする仕組みを作るのも効果的です。また、定期的な面談を行い、不安や課題を早期に解決することが、新入社員の定着につながるでしょう。

職場内の人間関係を改善する

職場の人間関係が悪いと、仕事のストレスが増し、離職の大きな要因となります。特に、上司とのコミュニケーションが取りにくい環境や、チーム内での連携が不足している職場では、社員が孤立しやすくなります。

この問題を解決するためには、上司と部下の関係を円滑にするための1on1ミーティングの導入や、社内コミュニケーションを活性化させるイベントの実施が有効です。また、ハラスメント防止のための研修を行い、誰もが安心して働ける職場を作ることも欠かせません。

良好な人間関係が築かれることで、社員の働きやすさが向上し、離職率の低下につながります。

労働条件を見直す

給与や労働時間、福利厚生などの労働条件が不満につながると、社員はより良い条件を求めて転職を考えるようになります。そのため、定期的に労働条件を見直し、従業員が働きやすい環境を整えることが重要です。

例えば、残業を減らし、有給休暇を取得しやすくすることで、ワークライフバランスの改善が図れます。また、給与の見直しや、住宅手当・交通費補助の充実など、福利厚生を強化することで、社員の満足度が向上します。

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まとめ

本記事では、早期離職率の平均や計算方法を解説するとともに、よくある退職理由や対策について解説しました。

早期離職は企業にとって深刻な課題ですが、その原因を正しく分析し、適切な対策を講じることで改善が可能です。特に、採用時のミスマッチを防ぐこと、入社後のサポート体制を整えること、職場環境を改善することが重要なポイントになります。

また、社員の声を積極的に取り入れ、労働条件の見直しやキャリア支援の強化を行うことで、働きやすい職場を実現できます。企業が従業員の定着率向上に向けた施策を進めることで、長期的な成長や競争力強化にもつながります。

今回紹介した対策を参考に、より良い職場づくりを目指していきましょう。